<為替>
ドルが小口の利食い売りで下落した。ただ、ドルは週足では2006年1月以来の上昇率を記録した。米経済が鈍化すれば、他の主要国の景気も減速するとの見方が強まっている。
石油輸出国機構(OPEC)が原油価格の設定にドルに替えてユーロを採用する可能性があるとのニュースを受けて、ユーロはこの日の高値をつけたが、上昇は一時的だった。
カナダドルは雇用統計が強い内容となったことから、対米ドルで1%高の0.9992カナダドルとなった。
<株式>
ダウとS&Pが反落。金融や住宅建設などクレジット市場問題の影響を受けやすいセクターが売られた。ダウは1週間の下げとしてはここ5年ほどで最大となった。
ナスダックは週足では下げたものの、大手ハイテク株中心に買いが入り、この日は上昇して引けた。週足ではダウとS&Pが4.6%下落、ナスダックは4.5%安となった。
<債券>
反発。クレジット市場をめぐる懸念の再燃や景気後退を危惧する見方から、債券への逃避買いが戻った。金融株が急落し株式市場全般を圧迫したことも債券相場を支える要因となった。アジアでの取引時間中に、安値に目をつけた投資家の買いが入り始めた。
<原油先物>
地政学的懸念などを背景に売り方の買戻しが進み、急伸して引けた。米国産標準油種WTIの中心限月3月物は、前日終値比3.66ドル高の1バレル=91.77ドルで終了。立会取引の高値は91.85ドル、安値は89.05ドル。4月物は3.57ドル高の91.77ドルだった。
<金先物>
米景気の先行き不透明感を背景に、投機資金が商品相場全般に向かい、大幅続伸した。中心限月4月物は1オンス=922.30ドルと前日終値(910.00ドル)比12.30ドル高で終了。これで3営業日連続で上げ、1月末以来の水準を回復した。日中取引レンジは914.00―924.50ドル。
